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※赤字の日はお休みさせていただきます。
アトピー素因に基づくアレルギー(アトピー性皮膚炎・食物アレルギー・花粉症・気管支喘息など)の罹患率が、日本国民の二人に一人にまで増えて、医療費増大の一因になっています。
このようなことから、アレルギー疾患対策基本法(厚生労働省)が2015年12月25日に施行され、現在その指針策定が進められています。
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この法律の目指しているのは、アレルギーの予防・軽減・自己管理です。
しかし、アレルギーが、「いつ・どこから・何が原因で・どのようなメカニズム」で始まっているのか、殆ど分かっていないのが現状です。一旦、アレルギーを発症してしまうと治癒が困難であることから、「いつ・どこから・何が原因で・どのようなメカニズム」で始まっているのかを明らかにすることが、アレルギーの予防・軽減・自己管理に不可欠です。
この観点において期待しているのが、環境省が2011年から行っている子どもの健康と環境に関する全国調査「エコチル調査」です。
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「エコチル調査」とは(ホームページより引用・加筆)
環境省では、日本中で10万組の子どもたちとそのご両親に参加していただく大規模な疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」を2011年より2027年の長期に亘って実施しています。
「エコロジー」と「チルドレン」を組み合わせて「エコチル調査」です。
赤ちゃんがお母さんのお腹にいる時から13歳になるまで、定期的に健康状態を確認させていただき、環境要因が子どもたちの成長・発達にどのような影響を与えるのかを明らかにする調査です。
エコチル調査の結果から、子どもの健康や成長に影響を与える環境要因を明らかにし、子どもたちが健やかに成長できる環境、安心して子育てができる環境の実現を目指していきます。
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しかし、「エコチル調査」は環境省が主体になっている結果、追究対象は悪化因子が主体になっており、アレルゲン自体へのアプローチが不足しているように思われます。
この点については厚生労働省の分担でありますので、「アレルギー疾患対策基本指針」の策定に、きちんと盛り込んでいただきたいと思っています。
(株)構造機能科学研究所
代表取締役 鈴木 正夫