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※赤字の日はお休みさせていただきます。
「なぜ、50年前には殆ど無かったアレルギーが増加の一途にある、それも先進国に多いのだろうか?」
この答えとして、最も引き合いにだされるのが衛生仮説です。
衛生は健康の基本ですが、過度な衛生は獲得免疫(後天性免疫)を脆弱にしますので、衛生も「TPO/時(time)、所(place)、場合(occasion)」が重要と私は考えています。
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日本ではアレルギーが二人に一人まで増えており、特に乳幼児に多く、深刻な社会問題になっていることから、厚生労働省はアレルギーの予防・軽減・自己管理を趣意とする「アレルギー疾患対策基本法」を2015年12月2日に施行しました。現在、その具体的な指針策定が進められています。
このような状況の中で、衛生仮説の有力な支持にもなる「殺菌剤入りの石鹸等の販売禁止」が、欧米次いで日本で発表されました。
今回から【殺菌剤入りの薬用石鹸等が販売禁止に!】をテーマに、4回に分けて解説させていただきます。
その1では、【殺菌剤入りの薬用石鹸等が販売禁止に!】の概要と殺菌効果についてご紹介いたします。
昨年2016年9月2日、アメリカ合衆国の食品医薬品局(FDA)が19種類の殺菌剤を含有する石鹸などの販売を1年以内に禁止すると発表しました。
これらの殺菌剤を含む石鹸は、通常の石鹸と比べて優れた殺菌効果があるとはいえず、かえって免疫系など健康に悪影響を及ぼす恐れがあると警鐘を鳴らしています。
日本の厚生労働省も、FDAに追随して2016年9月30日、FDA指摘の19種類の殺菌剤を含む「薬用石鹸」等について代替品に1年以内に切り替えるように対象製品の製造販売会社に要請しました。
代表的な殺菌剤のひとつである「トリクロサン」は、薬用石鹸等の医薬部外品や化粧品に使用されているだけでなく歯磨き粉やマウスウォッシュにも含まれていますので、体内に取り込まれる機会も少なくないと言えます。そんな状況の中、FDAが抗菌石鹸の販売禁止を決めた理由は2点あります。
1点目は「殺菌剤を使用していない石鹸と比較して、殺菌効果に有効性が認められない」こと。
2点目は「長期的に使用すると人体に害を及ぼす可能性がある」こと。
詳細はYouTubeでご紹介しておりますのでご覧ください。
【殺菌剤入りの薬用石鹸等が販売禁止に!】その1
(株)構造機能科学研究所
代表取締役 鈴木 正夫